2018
06.12

揺れ動く世界情勢~今月もPFFから分配金$ちゃりんちゃりん

配当金を心待ちにするゆきだるまです。

今週は怒涛の世界情勢ウイークとなりそうです。

土曜日に閉幕した先進7か国(G7)首脳会議(サミット)では、米国の保護貿易政策と他の6か国が対立する場面もありましたが、通商問題は想定内との見方から週明けのニューヨーク市場は静かに始まりました。

今週のビックイベントは、何と言っても火曜日の米朝首脳会談、米トランプ大統領と金正恩朝鮮労働党委員長による因縁の対決に世界中の注目が集まります。

また火曜日・水曜日の両日にかけて米連邦公開市場委員会(FOMC)開催木曜日は欧州中央銀行(ECB)定例理事会木・金は日銀金融政策決定会合が連続して続きます。

米国では今月の雇用統計の好調を受けて利上げ議論が再燃する可能性があり、欧州ではイタリア問題日本では物価目標の仕切り直しが焦点になりそうです。

いずれも市場への影響が大きい重要な政策決定を前に、昨日のニューヨーク市場は嵐の前の静けさの様相を呈しています。こういう時は下手に動き回らない方が無難かと思います。

嵐の前の静けさ 

さて、そんな世界の緊張感とは別に、今月もPFF(米国優先株式ETF)から分配金が振り込まれました。小銭が少しずつ音を立てて溜まっていく様を称してちゃりんちゃりん投資と呼んだりしますが、私はこのちゃりんちゃりん投資が大好きで、PFFはうってつけの銘柄だと思っています。
ちゃりんちゃりん投資 
PFFはご存知の通り、年6%近い高利回り毎月分配(元本を削るタコ配ではない!重要!)、安定した値動きから確実な定期収入を求める方には人気のETFです。米国株投資の大きな魅力として配当金や分配金がしっかりと出るということがあり、情勢に翻弄されて上下動する株価と違い、配当・分配金は右肩上がりで積み上がっていきます。

【PFF分配金、対投資利回りの累積推移(税引後)】
PFF分配金積み上げ~201806 
長期投資を行っていると株価が落ち込んで気が滅入る場面が多くありますが、こうして配当・分配金の積層を記録して形にしておくと心穏やかでいられます。

PFFも17ヶ月間にわたり毎月分配金を受領してきました。おかげさまで税金を支払っても投資資金に対する分配金累積利回りは今月で7%を超えました。引き続き月々の小銭がちゃりんちゃりん溜まっていくのを楽しみにしています。

それでは☆彡
 
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2018
05.24

高利回りのPFF(米国優先株式ETF)は金融危機に弱いのか?

PFFホルダーのゆきだるまです。

PFFという米国優先株式で構成されたETFがあります。 分配金の利回りが高く(現在は5.61%)、価格が安定しているためインカムゲインを重視する投資家に人気があるETFです。

安定した値動きと利回りから良く債券的な株式と例えられます。しかも分配金が毎月出るためリタイア層によく買われているようです。元本切り崩し型の日本の投資信託と異なり本ETFは純利益から分配金が払い出されているので安心です。

ただし、本ETFは優先株という非常に特殊な銘柄であるにもかかわらず説明が少ないのが実態です。これからPFFを買ってみよう、あるいは既にPFFを持っている人の不安材料ともなっています。

特にネット上などで良く目にするのが、PFF は金融危機に弱い」というもの。リーマンショックの時にはPFFの価額が大暴落しました。

これは債券的な株式といわれながらも値動きの安定性が疑われた大きな出来事です。

債券ETFで有名なBNDと優先株PFF値動きの比較です。リーマンショックの際はPFFは大きく価額を下げています。

PFFとBND
これはPFFが金融銘柄を主に構成されたETFであり、発行元の金融機関が倒産する恐れが市場心理を圧迫したため、誰もが投げ売りをして価額が暴落したものとみられます。市場が値付けをする以上、発行元企業の信頼性と株価の関係は避けて通れないリスクだと考えます。

一方で大いに注目していただきたいのが、リーマンショックでもPFFの分配金は減っていません

【分配金額の年額推移】 ※2007年は途中開始のため割愛

PFF分配金額推移~2017年

リーマンショックの時には多くの企業が配当の減額に踏み切りましたが、PFFの構成企業は優先株の減配には踏み切っていないことがわかります。ここに優先株の強みがあると考えています。

優先株は企業が特定の投資家に一時的な資金を用立ててもらうために発行する信用証のようなものだと理解をしています。バフェット氏がJPモルガンやバンク・オブ・アメリカの経営危機の際に優先株を引き受けた話は有名ですが、企業としては一般株主に対する普通株の配当は減額しても、バフェット氏の様な大物投資家に振り出した優先株は滅多なことでは減額できない。という風に考えています。

PFFは分配金の利回りで基準価額が決まるETFであるため、発行企業が優先株の配当を絞り出せるうちは基準価額は再び安定軌道に戻ってくる特性を持っていると云えます。

したがって、リーマンの様な金融危機の時にたまたまETFを売らなければいけない事情があった人は不幸ですが、インカムゲイン目的で永続保有を考えている人には問題がなかったわけです。むしろこの時に安く買い増せた人は非常にラッキーだったと思います。

こうしたことからPFFはインカムゲインを目的に持たれている方は、暴落に対して過度な心配はしなくて良いと考えています。

それでは☆彡
 
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2018
04.11

PFF(米国優先株ETF)での分配金再投資効果を検証する

高配当株愛好家のゆきだるまです。

PFF(米国優先株ETF)から今月も分配金をいただきました。

PFFは優先株ばかり集めた実質年利5%を超える高配当ETFです。PFFの特徴は高配当であることに加え、分配金が毎月支払われること、ETFの基準価額の値動きが少なく債権の様な安定性があること、これらの点からアメリカ本国でもリタイア層を中心に人気の高い銘柄となっています。

もちろん毎月分配といっても元本を削ったタコ配ではなく、優先株の配当金を原資とした収益分配が行われているので安心できます。

さてPFFですが、毎月ちゃりんちゃりんとお小遣いが入ってくるのは嬉しいのですが、持っていて凄く退屈です。つまり安定している銘柄はニュースも少なく、世間の動きとは切り離された「静」の世界に存在しています。

【PFFとS&P500の値動き比較】PFFの安定と退屈

インカムゲイン派には人気でも、キャピタルゲイン派からは値動きのないPFFは不人気です。それでは余りにもPFFが可愛そうなので、暇つぶしにPFFの応援演説でもしてみることにします。

実験:退屈なETFを分配金再投資でアクティブなETFに変える

(実験方法)
PFFを毎月1枚ずつ分配金を再投資して買い増しを続ける。投資効果を最大化するためNISA(非課税口座)を使い5年間運用する。

(試算条件)
・買い増し期間はNISA枠を使用し2019年~2023年までの5年間(60カ月)
・PFFの基準価額は38ドルで5年間一定、分配金は月利0.42%(年利5.04%)固定
・買付手数料は実質無料(証券会社のサービスを利用)

(各月毎のPFF買付(38ドル)に係る分配金と自己資金の割合の変化:60カ月間)
PFF再投資実験

60カ月後は当月の分配金が9.4ドル入り、38ドルのPFFが28.6ドルで買えるようになる。利益率は33%。この時点で購入するPFFの分配金利回りは7.2%となる。

以後は課税口座に移り買付手数料も無料ではなくなるので毎月1枚ずつ買うのは不合理となりますが、5年後に分配金が年利7%超えの銘柄に成長するのは悪くないと思います。

ちなみにPFFの買付け枚数を毎月5枚(190ドル≒2万円)とすると60カ月後には分配金が47ドル(>PFF38ドル)入ってくることになるので、以後は買付手数料5.4ドルを差し引いても分配金だけで毎月買い増しをすることができるようになります。

値動きと分配金の安定しているPFFならではの試算ですが、NISA(通常版)を使って毎月2万円の5年間積み立てで、自己負担ゼロの分配金再投資マシーンが出来上がるならトライしてみる価値はあるかもしれません。

それでは☆彡
 
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2018
03.10

PFF(米国優先株式ETF)はリタイア後の資産運用に有効か?

高配当好きのゆきだるまです。

次のようなご質問をいただきました。ありがとうございます。
当方は年金生活の60代ですが、PFFを主力とした配当目的(年金補助)の投資に興味をもっております。 機会がありますれば、そのあたりについてのお考えを記事にてご教示いただければ幸いです。

お見受けすると現役はリタイアされた方ですね、長い間のお勤めご苦労さまでした。ゆきだるまは50歳ですが、おそらく私の時は定年65歳、年金受給開始70歳に引き上げられていることでしょう。質問者様よりも5年間は義務労働期間が長くなりそうです。

さて、ご質問についてですが、私の投資スキルでは回答を書くというのもおこがましいので、同じ境遇であれば、私ならこうするという視点で書きたいと思います。何らかのご参考になれば幸いです。

まず想定したのが、定年退職後再就職なし、退職金+貯金あり、収入は年金のみ、投資はこれから検討と云う境遇です。

「投資」という言葉を使いましたが、投資には生活費とは別に収入があって資産を増やしていく「資産形成」の段階、リタイア後など資産をなるべく減らさずに利殖と活用を行っていく「資産運用」の段階でそれぞれ行動が異なってきます。

多くの投資本やブログでは前者の「資産形成」に視点を当てて書かれていますが、想定のケースは後者の「資産運用」になりますので、その視点で考えていきたいと思います。

人生100年計画

ゆきだるまの投資計画は100歳まで生きることを仮定して考えています。仕事をリタイアする65歳までを「資産形成期」年金受給開始となる70歳までを「資産運用期」71歳から100歳は「資産活用期」として投資行動を分けて考えています。

(参考)ゆきだるま式ポートフォリオの実力検証
※これは生活資金ではなくて、余裕資金(小遣い)の投資計画なので割引いて見て下さい。

大まかに申し上げると100歳の時に資金を全て使い切ることを目標に、ゴールから逆算して各節目の目標値を決める考え方をとっています。

さて、資産運用期のポイントは、給料等の収入がなくなるため、極力元本割れのリスクを避けながら可能な限り資産の利殖に努めるということになります。そのため手持ち資金のうち幾らを投資に回して良いかを算定することが第一歩です。あわせて求めるリターンに対してリスクをどれだけ取れるかということも考えて投資対象を選ぶことになると考えます。

一般に株式投資は概ね20年以上の長期を経過すると値動きのリスクが収束し、常に債権を超えるリターンが得られるようになることで知られていますが、資産運用期ではこうした時間を味方につけた投資法ができないため新規の株式投資は避けたいところです。そのため世間では年齢に応じて安全資産である債権の割合を多くすることが勧められています。

そこで、今日のテーマは、リスクは株式投資よりも少なくて、リターンは債権よりも上の投資商品としてPFF(米国優先株式ETF)はどうかということになります。

PFF(米国優先株式ETF)について

PFFは名前のとおり優先株式を集めた非常にユニークなETFで、米国投資会社最大手のブラックロック社が提供しています。優先株は議決権がない代わりに配当が高く値動きも少ないのが特徴で、債権と株式両方の性格を持ったハイブリット債権などとも呼ばれています。

(参考)ブラックロック社PFF紹介HP

分配金の年間利回り


 名目:5.67%(本日のyahoo finance値)
 実質:4.08%
    =名目額5.67%ー外国税控除10%ー国内税控除20.135%

利回りは非常に高いです。ただし税金を引くと大分目減り感があって、外国税控除も含め27%程度が税金で引かれることになります。

税金を安くする工夫

外国税控除分は確定申告を行うことで取り返すことができると云われていますが、所得税控除の形で還付されるので、リタイヤ後で所得税の納付がない場合は還付もないことに留意する必要があります。この辺は外国株投資の弱点として語られることがよくあります。(以上原文、分離課税のケースなどコメントで補足をいただきましたのでご参照下さい。)

NISA(少額投資非課税制度)を使うと年間投資額120万円までは国内税20.135%の分は5年間(ロールオーバーで10年間)は非課税とすることが出来ます。

NISAを使うと外国税控除分の還付は放棄することになりますが、先の所得税問題もあるのでリタイア後は積極的にNISAを使いたいところです。NISAを使える分の利回りは5.10%と断然有利になります。

PFFの投資リスクとリターン

まず基準価額と分配金の推移をみてみましょう。

【PFF価格の推移】
   PFF株価推移20171211

【分配金額の年額推移】 ※2007年は途中開始のため割愛

PFF分配金額推移~2017年

基準価額は通常は値動きが少なく安定しています。普通株式のようなキャピタルゲインは狙えませんが逆に安定をメリットに感じる方にはお勧めです。

ただしリーマンショックの時は2008年~2009年にかけて大きく価額を下げています。資産運用期では元本割れとなるリスクとして認識しておくべきです。PFFは金融系の優先株が多く、リーマンショックの様な企業倒産の危機にさらされると配当以前の問題になるという例だと思います。

それでも分配金はリーマンショックの際も減額されることもなく高水準をキープしています。この辺はさすが優先株というべきもので、普通株と違った優位性があります。

PFFの魅力の一つに分配金が毎月支払われることがあります。これもリタイア後であれば嬉しい特典の一つだと思います。

【PFF:2017年の月額分配額】
PFF分配金推移2017年(月額)
ETFの構成株式の配当状況によって各月の分配額は若干のバラツキがあります。分配金は構成株式の配当金収入でまかなえており、いわゆる元本払い戻しによるタコ配型でないことは基準価額が減少していないことで分かります。

まとめ

PFF(米国優先株式ETF)はキャピタルゲインは期待できないものの、高い利回り、安定した価額、毎月分配が魅力です。ただし基本は株式なので元企業が倒産するくらいの危機になれば株価(ETF価額)も暴落するリスクは認識しておく必要があります。

名目上の分配金利回りに対して税額は結構大きいです。確定申告等により外国税控除分の還付を受けるか、NISAを使って国内税を積極的に税額を減らす工夫をした方が良いです。

分配金(個々の配当金)は優先株という性格上、減額されにくい性格を持っていますが、株式転換や買い戻しなど優先株は長期運用されるものではないため銘柄の入れ替えが発生します。その時々の組入れ状況によっても分配金の額が変化しますので、これもリスクとして受け止めて置く必要があります。

最後に忘れがちなのが為替です。リタイヤ後は円安が続いて欲しいですね。

これらを認識したうえで、リタイア後の資産運用としてPFF(米国優先株式ETF)は良い選択肢になると考えています。

以上がゆきだるまが資産運用をするとした場合の考えを述べましたがご参考になれば幸いです。こちらも良い勉強をさせていただきました。引き続きよろしくお願いいたします。

 
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2018
02.14

PFF(米国優先株ETF)から分配金、価格下落で光る高配当銘柄

高配当好きのゆきだるまです。

米国市場は再び売りが優勢に転じ不安定な値動きが続いています。そのような中でPFF(米国優先株式ETF)から2月分の分配金(1株0.19ドル・税込)がありました。

PFFの利回りは6%超水準へ

昨年は年間の分配金合計2.33ドル、この下落相場でPFF本体価額も下がっており現在の利回りは6%を超えました。

 分配金利回り6.3%=年分配金2.33ドル/現在価格36.9ドル

【PFF価格推移】
PFF価格20180213 

金利上昇局面で高配当銘柄は弱いか?

ウオールストリートジャーナルは、金利上昇局面ではディフェンシブ株は通用しないというコメントを出しました。つまり安全資産の債権で利回りが取れるのならリスクの高い株式離れが進むということです。

金利上昇予測から10年債の利回りが3%近くまで上昇しています。

下のチャートは高配当銘柄であるAT&TとPFF(米国優先株式)と10年債利回りの価格を比較したものです。AT&Tと10年債利回りには逆の相関関係がみられ債権利回りが上がると高配当銘柄は価格を落とす傾向にあります。

PFFも普段は値動きの少ないことで有名でしたが、下のチャートをご覧いただくと債権利回りとは微妙ながら逆相関の関係を形成しています。

【高配当銘柄と10年債利回りの価格推移】
PFFと10年債利回りとTの価格推移

ウオールストリートジャーナルにあるように高配当株から債権に乗り換えた方が良いのでしょうか?

それは逆です!

株価が下がると配当利回りは更に高くなります。キャピタルゲイン(価格差)を狙うのであれば不利ですが、インカムゲイン(配当)を狙う投資家にはまたとないチャンスです。AT&Tは配当利回り5%超えで、連続増配当歴34年の配当貴族です。価格が下がっても配当が減る心配がない最高の銘柄です。特に今回は好決算であったのに市場の一斉下落に引きずられて価格を下げているのでお得感が増しています。

PFFの分配金は減らないのか?

PFFについては2007年設定なので分配金のトラックレコードが少ないのが難点です。複数銘柄によるETFなので配当貴族の様に分配金が経年的に増加していくという性格のものではありません。

【分配金額の年額推移】 ※2007年は途中開始のため割愛
PFF分配金推移2008-2017年(年額)
【PFF価格の推移】
   PFF株価推移20171211
今回の下落前でも5.7%程度の利回りがあり、価格チャートの様に値動きが非常に少ないため5%台後半の分配金は安定して入っていたことになります。

PFFは2008年~2009年の金融危機で大きく価格を下げています。PFFは金融株を中心に構成されているため金融危機に直面して売りが殺到したものだと思われます。暴落前に較べて1/3程度まで落ち込んだ形になっており、PFFは金融危機に弱いというのが定評です。

それも逆です!

金融危機に直面しても分配金は減っていません。ウエルズ・ファーゴなど金融株は金融危機の時に真っ先に減配しており、本PFFにもウエルズ・ファーゴが組み込まれています。なぜPFFの分配金は減らないのか?

PFFが優先株の集合体だからです。

優先株とは議決権がない代わりに配当利回りが高い株式です。金融機関などは普通株式の発行が容易ではないので緊急で資金調達が必要な場合に優先株を発行するケースが多くなります。

優先株は誰が買うかというとまとまった資金を緊急で用立てられる大口投資家です。「バフェット・優先株」でぐぐると事例がざくざくと出てきます。リーマン・ショックの時にゴールドマン・サックス、バンク・オブ・アメリカ、ゼネラル・エレクトリックらの超メジャーがバフェット氏に泣きついて、優先株と引き換えに緊急の資金援助を得ています。

ゴールドマン・サックスについては、バフェット氏がアイスクリームをしゃぶりながら10%の利回りなら買ってやると言った逸話もあります。(参考)Market Hack記事

つまり普通株は減配できても、優先株は減配などできない代物なのです。例えばバフェット氏に対して神頼みの優先株を発行しておいて減配などしようものなら完全にアウトでしょう。他の発行先も大なり小なり同じだと思います。

だとすればリーマンの時に投げ売りした投資家は馬鹿を見たことになり、逆に底値で拾えていた人は利回り20%近いお宝をゲットできたことになります。

まとめ

金利上昇局面でPFF(米国優先株式)の価格が減少しており、分配金利回りが6%超えの水準にあります。

分配金は優先株式という減配されにくい性格を持っていることから安定した利回りが期待できます。ただし優先株は短期で買い戻されたり、普通株に転換されたりするためETFの組入れ状況により分配金の額は変動します。

普段は眠たいくらいに値動きが安定しているので、今回の価格下落はインカムゲインを狙う投資家にはチャンス到来だと考えています。

それでは
 
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