ゆきだるまです。
PFF（米国優先株式ETF）は時折いろいろなブログに登場して賛否両論です。その意味では良くも悪くも注目度の高いETFですね。
そもそもPFFとは、米国の金融セクターを中心に優先株を詰め合わせにしたETFです。優先株とは議決権がない代わりに利回りが高く（現在のPFFの分配金利回りは5.57％）、債券との中間的な性格をもち、値動きも安定しています。
分配金が毎月出るため年金生活者などインカムゲインを狙う投資家に人気があります。
【PFFとBND（債券ETF）のリターン推移】
冒頭で賛否両論と書きましたが、その主なものは次のとおりです。
賛成意見（メリット）
・値動きが安定して、分配金の利回りが高い
・毎月分配金が出る
反対意見（デメリット）
・ETF価額も分配金も成長しないので長期保有しても報われない
・分配金への課税がリターンを下げる
・金融危機で価額を大きく下げており債券の代わりにならない
ゆきだるまはPFFが好きで、使い方によっては色々な可能性を秘めているのでPFF推しです。昨日も米国株・ETFは売買手数料が高いの敬遠されがちという記事を書きましたが、通常版NISAが救世主になると考えています。
（昨日記事）米国株・ETFは売買手数料が高いから避けるべきか
NISA（少額投資非課税制度）は分配金や株式譲渡益が非課税になる有り難い制度です。2014年から始まった通常NISAは適用期間が５年と短く長期投資に不向きでした。それを改善すべく今年からつみたてNISAが始まり適用期間が20年になりました。両者の制度の違いは下のとおりで一長一短があります。
この両者の選択には投資家の年齢も影響するところが多く、20年の投資スケールがとれる40代前半までの方はつみたてNISAの非課税メリットが生かせますが、ゆきだるまの様に50代以降の投資家になるとつみたてNISAよりは太く短い通常NISAの方が使い勝手が良かったりします。
通常NISAのメリットは米国株・ETFも使えること、証券会社の計らいで米国ETFは各社買付け手数料が実質無料であること、この二点は少額で米国株・ETF投資を行いたい人には非常に大きなメリットです。ただし適用期間５年は株式投資としては非常に短くマイナスリターンになる可能性も高いというデメリットも抱えています。
NISAの話で脱線しましたが、今日は通常NISAを使うとPFFの魅力が最大化できるという両者の持ち味を生かした投資法を考えてみます。
もう一度おさらいですが、PFFのデメリットは何かというと
・ETF価額も分配金も成長しないので長期保有しても報われない
・分配金への課税がリターンを下げる
・金融危機で価額を大きく下げたため債券の代わりにならない
この３点でしたね。
これについて、NISAを使うことで分配金への課税問題は改善されます（米国内税10%は構造的に残る）。またETF価額も分配金も成長しないことについては、分配金を再投資することで複利効果が働き実質的な保有ETFの価値を上げることができます。金融危機の下落問題はあとで考察します。
最初の２点について「通常NISAを使ったPFF自動成長雪だるま装置」を作って検証してみます。
まず次を前提としておきます。
・PFFのETF価額を37ドルで五年間固定とする（値動きがないPFFの特徴）
・分配金の利回り5.5%、米国内税10%を引きNISA期間は5.0%とする
・毎月分配金は均等
・NISAを2019年～2023年まで５年間使用
・買付け手数料は各証券会社の恩恵により実質無料（キャッシュバック）
毎月の分配金でPFFが最低１枚買えるための保有数を算出します。
PFF37ドル✕分配金率（１／年5%の1ヶ月分）＝8880ドル・PFF240枚分
8800ドル≒約98万円 ・・・ NISA限度額120万円以下でOK
つまり通常NISA設定の一番最初にPFF240枚・8800ドル（約98万円）分を買付けます。後は毎月の分配金で１枚以上買えますので、証券会社の買付手数料実質無料制度を使ってロスなく買い増しをしていきます。すると5年・60ヶ月後には次の状況になります。
ETF保有数：240枚→306枚（1.28倍）
分配金の総額：2511ドル
・投資額8880ドルに対して28.3%
・再投資しなかった場合の分配金総額2220ドル（再投資に較べ▲11.6%）
分配金利回り：5.0％→6.38%（対投資額比）
５年間のリターンは28.3％（年平均5.7%）、分配金利回りは27.6%（年平均5.5%）成長したことになります。
６年目以降は順次課税口座に移され、買付手数料無料もなくなりますので通常の資産運用となります。
最後に金融危機が発生した場合ですが、PFFはリーマンショックの時に投資家が投げ売りしたため基準価額は大きく下がりましたが分配金の減額はありませんでした。これは優先株はバフェット氏の様な大口投資家や機関投資家に引き受けてもらうもので減額されにくい（減額すると見放される）性質を持っているためだと思われます。
（過去記事）高利回りのPFF（米国優先株式ETF）は金融危機に弱いのか？
そのため金融危機後は安定価額に回帰しています。リーマンショックの時は最大７割程度ドローダウンしていますが、５年間の分配金の累積で下落額の３割程度はカバーできていますし、また積立途中であれば買い増しも大きくできるので加速度的な回復効果も期待できます。
このようにPFFは通常NISAと組み合わせることで、デメリットをメリットに変えることも可能ですので、一つの使い方としてご紹介をさせていただきます。
それでは☆彡
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PFF（米国優先株式ETF）は時折いろいろなブログに登場して賛否両論です。その意味では良くも悪くも注目度の高いETFですね。
そもそもPFFとは、米国の金融セクターを中心に優先株を詰め合わせにしたETFです。優先株とは議決権がない代わりに利回りが高く（現在のPFFの分配金利回りは5.57％）、債券との中間的な性格をもち、値動きも安定しています。
分配金が毎月出るため年金生活者などインカムゲインを狙う投資家に人気があります。
【PFFとBND（債券ETF）のリターン推移】
冒頭で賛否両論と書きましたが、その主なものは次のとおりです。
賛成意見（メリット）
・値動きが安定して、分配金の利回りが高い
・毎月分配金が出る
反対意見（デメリット）
・ETF価額も分配金も成長しないので長期保有しても報われない
・分配金への課税がリターンを下げる
・金融危機で価額を大きく下げており債券の代わりにならない
ゆきだるまはPFFが好きで、使い方によっては色々な可能性を秘めているのでPFF推しです。昨日も米国株・ETFは売買手数料が高いの敬遠されがちという記事を書きましたが、通常版NISAが救世主になると考えています。
（昨日記事）米国株・ETFは売買手数料が高いから避けるべきか
NISA（少額投資非課税制度）は分配金や株式譲渡益が非課税になる有り難い制度です。2014年から始まった通常NISAは適用期間が５年と短く長期投資に不向きでした。それを改善すべく今年からつみたてNISAが始まり適用期間が20年になりました。両者の制度の違いは下のとおりで一長一短があります。
| 通常NISA | つみたてNISA | |
| 適用期間 | 5年 | 20年 |
| 限度額 | 年120万円 | 年40万円 |
| 投資対象 | 株式・ETF・投資信託等金融商品全般 | インデックス連動の投資信託にほぼ限定 |
この両者の選択には投資家の年齢も影響するところが多く、20年の投資スケールがとれる40代前半までの方はつみたてNISAの非課税メリットが生かせますが、ゆきだるまの様に50代以降の投資家になるとつみたてNISAよりは太く短い通常NISAの方が使い勝手が良かったりします。
通常NISAのメリットは米国株・ETFも使えること、証券会社の計らいで米国ETFは各社買付け手数料が実質無料であること、この二点は少額で米国株・ETF投資を行いたい人には非常に大きなメリットです。ただし適用期間５年は株式投資としては非常に短くマイナスリターンになる可能性も高いというデメリットも抱えています。
NISAの話で脱線しましたが、今日は通常NISAを使うとPFFの魅力が最大化できるという両者の持ち味を生かした投資法を考えてみます。
もう一度おさらいですが、PFFのデメリットは何かというと
・ETF価額も分配金も成長しないので長期保有しても報われない
・分配金への課税がリターンを下げる
・金融危機で価額を大きく下げたため債券の代わりにならない
この３点でしたね。
これについて、NISAを使うことで分配金への課税問題は改善されます（米国内税10%は構造的に残る）。またETF価額も分配金も成長しないことについては、分配金を再投資することで複利効果が働き実質的な保有ETFの価値を上げることができます。金融危機の下落問題はあとで考察します。
最初の２点について「通常NISAを使ったPFF自動成長雪だるま装置」を作って検証してみます。
まず次を前提としておきます。
・PFFのETF価額を37ドルで五年間固定とする（値動きがないPFFの特徴）
・分配金の利回り5.5%、米国内税10%を引きNISA期間は5.0%とする
・毎月分配金は均等
・NISAを2019年～2023年まで５年間使用
・買付け手数料は各証券会社の恩恵により実質無料（キャッシュバック）
毎月の分配金でPFFが最低１枚買えるための保有数を算出します。
PFF37ドル✕分配金率（１／年5%の1ヶ月分）＝8880ドル・PFF240枚分
8800ドル≒約98万円 ・・・ NISA限度額120万円以下でOK
つまり通常NISA設定の一番最初にPFF240枚・8800ドル（約98万円）分を買付けます。後は毎月の分配金で１枚以上買えますので、証券会社の買付手数料実質無料制度を使ってロスなく買い増しをしていきます。すると5年・60ヶ月後には次の状況になります。
ETF保有数：240枚→306枚（1.28倍）
分配金の総額：2511ドル
・投資額8880ドルに対して28.3%
・再投資しなかった場合の分配金総額2220ドル（再投資に較べ▲11.6%）
分配金利回り：5.0％→6.38%（対投資額比）
５年間のリターンは28.3％（年平均5.7%）、分配金利回りは27.6%（年平均5.5%）成長したことになります。
６年目以降は順次課税口座に移され、買付手数料無料もなくなりますので通常の資産運用となります。
最後に金融危機が発生した場合ですが、PFFはリーマンショックの時に投資家が投げ売りしたため基準価額は大きく下がりましたが分配金の減額はありませんでした。これは優先株はバフェット氏の様な大口投資家や機関投資家に引き受けてもらうもので減額されにくい（減額すると見放される）性質を持っているためだと思われます。
（過去記事）高利回りのPFF（米国優先株式ETF）は金融危機に弱いのか？
そのため金融危機後は安定価額に回帰しています。リーマンショックの時は最大７割程度ドローダウンしていますが、５年間の分配金の累積で下落額の３割程度はカバーできていますし、また積立途中であれば買い増しも大きくできるので加速度的な回復効果も期待できます。
このようにPFFは通常NISAと組み合わせることで、デメリットをメリットに変えることも可能ですので、一つの使い方としてご紹介をさせていただきます。
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配当金を心待ちにするゆきだるまです。
今週は怒涛の世界情勢ウイークとなりそうです。
土曜日に閉幕した先進７か国（G７）首脳会議（サミット）では、米国の保護貿易政策と他の６か国が対立する場面もありましたが、通商問題は想定内との見方から週明けのニューヨーク市場は静かに始まりました。
今週のビックイベントは、何と言っても火曜日の米朝首脳会談、米トランプ大統領と金正恩朝鮮労働党委員長による因縁の対決に世界中の注目が集まります。
また火曜日・水曜日の両日にかけて米連邦公開市場委員会（FOMC）開催、木曜日は欧州中央銀行（ECB）定例理事会、木・金は日銀金融政策決定会合が連続して続きます。
米国では今月の雇用統計の好調を受けて利上げ議論が再燃する可能性があり、欧州ではイタリア問題、日本では物価目標の仕切り直しが焦点になりそうです。
いずれも市場への影響が大きい重要な政策決定を前に、昨日のニューヨーク市場は嵐の前の静けさの様相を呈しています。こういう時は下手に動き回らない方が無難かと思います。
さて、そんな世界の緊張感とは別に、今月もPFF（米国優先株式ETF）から分配金が振り込まれました。小銭が少しずつ音を立てて溜まっていく様を称してちゃりんちゃりん投資と呼んだりしますが、私はこのちゃりんちゃりん投資が大好きで、PFFはうってつけの銘柄だと思っています。
PFFはご存知の通り、年6％近い高利回り、毎月分配（元本を削るタコ配ではない！重要！）、安定した値動きから確実な定期収入を求める方には人気のETFです。米国株投資の大きな魅力として配当金や分配金がしっかりと出るということがあり、情勢に翻弄されて上下動する株価と違い、配当・分配金は右肩上がりで積み上がっていきます。
【PFF分配金、対投資利回りの累積推移（税引後）】
長期投資を行っていると株価が落ち込んで気が滅入る場面が多くありますが、こうして配当・分配金の積層を記録して形にしておくと心穏やかでいられます。
PFFも17ヶ月間にわたり毎月分配金を受領してきました。おかげさまで税金を支払っても投資資金に対する分配金累積利回りは今月で7％を超えました。引き続き月々の小銭がちゃりんちゃりん溜まっていくのを楽しみにしています。
それでは☆彡
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今週は怒涛の世界情勢ウイークとなりそうです。
土曜日に閉幕した先進７か国（G７）首脳会議（サミット）では、米国の保護貿易政策と他の６か国が対立する場面もありましたが、通商問題は想定内との見方から週明けのニューヨーク市場は静かに始まりました。
今週のビックイベントは、何と言っても火曜日の米朝首脳会談、米トランプ大統領と金正恩朝鮮労働党委員長による因縁の対決に世界中の注目が集まります。
また火曜日・水曜日の両日にかけて米連邦公開市場委員会（FOMC）開催、木曜日は欧州中央銀行（ECB）定例理事会、木・金は日銀金融政策決定会合が連続して続きます。
米国では今月の雇用統計の好調を受けて利上げ議論が再燃する可能性があり、欧州ではイタリア問題、日本では物価目標の仕切り直しが焦点になりそうです。
いずれも市場への影響が大きい重要な政策決定を前に、昨日のニューヨーク市場は嵐の前の静けさの様相を呈しています。こういう時は下手に動き回らない方が無難かと思います。
さて、そんな世界の緊張感とは別に、今月もPFF（米国優先株式ETF）から分配金が振り込まれました。小銭が少しずつ音を立てて溜まっていく様を称してちゃりんちゃりん投資と呼んだりしますが、私はこのちゃりんちゃりん投資が大好きで、PFFはうってつけの銘柄だと思っています。
PFFはご存知の通り、年6％近い高利回り、毎月分配（元本を削るタコ配ではない！重要！）、安定した値動きから確実な定期収入を求める方には人気のETFです。米国株投資の大きな魅力として配当金や分配金がしっかりと出るということがあり、情勢に翻弄されて上下動する株価と違い、配当・分配金は右肩上がりで積み上がっていきます。
【PFF分配金、対投資利回りの累積推移（税引後）】
長期投資を行っていると株価が落ち込んで気が滅入る場面が多くありますが、こうして配当・分配金の積層を記録して形にしておくと心穏やかでいられます。
PFFも17ヶ月間にわたり毎月分配金を受領してきました。おかげさまで税金を支払っても投資資金に対する分配金累積利回りは今月で7％を超えました。引き続き月々の小銭がちゃりんちゃりん溜まっていくのを楽しみにしています。
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PFFホルダーのゆきだるまです。
PFFという米国優先株式で構成されたETFがあります。 分配金の利回りが高く（現在は5.61％）、価格が安定しているためインカムゲインを重視する投資家に人気があるETFです。
安定した値動きと利回りから良く債券的な株式と例えられます。しかも分配金が毎月出るためリタイア層によく買われているようです。元本切り崩し型の日本の投資信託と異なり本ETFは純利益から分配金が払い出されているので安心です。
ただし、本ETFは優先株という非常に特殊な銘柄であるにもかかわらず説明が少ないのが実態です。これからPFFを買ってみよう、あるいは既にPFFを持っている人の不安材料ともなっています。
特にネット上などで良く目にするのが、「PFF は金融危機に弱い」というもの。リーマンショックの時にはPFFの価額が大暴落しました。
これは債券的な株式といわれながらも値動きの安定性が疑われた大きな出来事です。
債券ETFで有名なBNDと優先株PFFの値動きの比較です。リーマンショックの際はPFFは大きく価額を下げています。
これはPFFが金融銘柄を主に構成されたETFであり、発行元の金融機関が倒産する恐れが市場心理を圧迫したため、誰もが投げ売りをして価額が暴落したものとみられます。市場が値付けをする以上、発行元企業の信頼性と株価の関係は避けて通れないリスクだと考えます。
一方で大いに注目していただきたいのが、リーマンショックでもPFFの分配金は減っていません。
【分配金額の年額推移】 ※2007年は途中開始のため割愛
リーマンショックの時には多くの企業が配当の減額に踏み切りましたが、PFFの構成企業は優先株の減配には踏み切っていないことがわかります。ここに優先株の強みがあると考えています。
優先株は企業が特定の投資家に一時的な資金を用立ててもらうために発行する信用証のようなものだと理解をしています。バフェット氏がJPモルガンやバンク・オブ・アメリカの経営危機の際に優先株を引き受けた話は有名ですが、企業としては一般株主に対する普通株の配当は減額しても、バフェット氏の様な大物投資家に振り出した優先株は滅多なことでは減額できない。という風に考えています。
PFFは分配金の利回りで基準価額が決まるETFであるため、発行企業が優先株の配当を絞り出せるうちは基準価額は再び安定軌道に戻ってくる特性を持っていると云えます。
したがって、リーマンの様な金融危機の時にたまたまETFを売らなければいけない事情があった人は不幸ですが、インカムゲイン目的で永続保有を考えている人には問題がなかったわけです。むしろこの時に安く買い増せた人は非常にラッキーだったと思います。
こうしたことからPFFはインカムゲインを目的に持たれている方は、暴落に対して過度な心配はしなくて良いと考えています。
それでは☆彡
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PFFという米国優先株式で構成されたETFがあります。 分配金の利回りが高く（現在は5.61％）、価格が安定しているためインカムゲインを重視する投資家に人気があるETFです。
安定した値動きと利回りから良く債券的な株式と例えられます。しかも分配金が毎月出るためリタイア層によく買われているようです。元本切り崩し型の日本の投資信託と異なり本ETFは純利益から分配金が払い出されているので安心です。
ただし、本ETFは優先株という非常に特殊な銘柄であるにもかかわらず説明が少ないのが実態です。これからPFFを買ってみよう、あるいは既にPFFを持っている人の不安材料ともなっています。
特にネット上などで良く目にするのが、「PFF は金融危機に弱い」というもの。リーマンショックの時にはPFFの価額が大暴落しました。
これは債券的な株式といわれながらも値動きの安定性が疑われた大きな出来事です。
債券ETFで有名なBNDと優先株PFFの値動きの比較です。リーマンショックの際はPFFは大きく価額を下げています。
これはPFFが金融銘柄を主に構成されたETFであり、発行元の金融機関が倒産する恐れが市場心理を圧迫したため、誰もが投げ売りをして価額が暴落したものとみられます。市場が値付けをする以上、発行元企業の信頼性と株価の関係は避けて通れないリスクだと考えます。
一方で大いに注目していただきたいのが、リーマンショックでもPFFの分配金は減っていません。
【分配金額の年額推移】 ※2007年は途中開始のため割愛
リーマンショックの時には多くの企業が配当の減額に踏み切りましたが、PFFの構成企業は優先株の減配には踏み切っていないことがわかります。ここに優先株の強みがあると考えています。
優先株は企業が特定の投資家に一時的な資金を用立ててもらうために発行する信用証のようなものだと理解をしています。バフェット氏がJPモルガンやバンク・オブ・アメリカの経営危機の際に優先株を引き受けた話は有名ですが、企業としては一般株主に対する普通株の配当は減額しても、バフェット氏の様な大物投資家に振り出した優先株は滅多なことでは減額できない。という風に考えています。
PFFは分配金の利回りで基準価額が決まるETFであるため、発行企業が優先株の配当を絞り出せるうちは基準価額は再び安定軌道に戻ってくる特性を持っていると云えます。
したがって、リーマンの様な金融危機の時にたまたまETFを売らなければいけない事情があった人は不幸ですが、インカムゲイン目的で永続保有を考えている人には問題がなかったわけです。むしろこの時に安く買い増せた人は非常にラッキーだったと思います。
こうしたことからPFFはインカムゲインを目的に持たれている方は、暴落に対して過度な心配はしなくて良いと考えています。
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高配当株愛好家のゆきだるまです。
PFF（米国優先株ETF)から今月も分配金をいただきました。
PFFは優先株ばかり集めた実質年利5％を超える高配当ETFです。PFFの特徴は高配当であることに加え、分配金が毎月支払われること、ETFの基準価額の値動きが少なく債権の様な安定性があること、これらの点からアメリカ本国でもリタイア層を中心に人気の高い銘柄となっています。
もちろん毎月分配といっても元本を削ったタコ配ではなく、優先株の配当金を原資とした収益分配が行われているので安心できます。
さてPFFですが、毎月ちゃりんちゃりんとお小遣いが入ってくるのは嬉しいのですが、持っていて凄く退屈です。つまり安定している銘柄はニュースも少なく、世間の動きとは切り離された「静」の世界に存在しています。
【PFFとS&P500の値動き比較】
インカムゲイン派には人気でも、キャピタルゲイン派からは値動きのないPFFは不人気です。それでは余りにもPFFが可愛そうなので、暇つぶしにPFFの応援演説でもしてみることにします。
実験：退屈なETFを分配金再投資でアクティブなETFに変える
（実験方法）
PFFを毎月１枚ずつ分配金を再投資して買い増しを続ける。投資効果を最大化するためNISA（非課税口座）を使い５年間運用する。
（試算条件）
・買い増し期間はNISA枠を使用し2019年～2023年までの5年間（60カ月）
・PFFの基準価額は38ドルで5年間一定、分配金は月利0.42％（年利5.04％）固定
・買付手数料は実質無料（証券会社のサービスを利用）
（各月毎のPFF買付（38ドル）に係る分配金と自己資金の割合の変化：60カ月間）
60カ月後は当月の分配金が9.4ドル入り、38ドルのPFFが28.6ドルで買えるようになる。利益率は33％。この時点で購入するPFFの分配金利回りは7.2％となる。
以後は課税口座に移り買付手数料も無料ではなくなるので毎月１枚ずつ買うのは不合理となりますが、5年後に分配金が年利7％超えの銘柄に成長するのは悪くないと思います。
ちなみにPFFの買付け枚数を毎月５枚（190ドル≒2万円）とすると60カ月後には分配金が47ドル（＞PFF38ドル）入ってくることになるので、以後は買付手数料5.4ドルを差し引いても分配金だけで毎月買い増しをすることができるようになります。
値動きと分配金の安定しているPFFならではの試算ですが、NISA（通常版）を使って毎月２万円の5年間積み立てで、自己負担ゼロの分配金再投資マシーンが出来上がるならトライしてみる価値はあるかもしれません。
それでは☆彡
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PFF（米国優先株ETF)から今月も分配金をいただきました。
PFFは優先株ばかり集めた実質年利5％を超える高配当ETFです。PFFの特徴は高配当であることに加え、分配金が毎月支払われること、ETFの基準価額の値動きが少なく債権の様な安定性があること、これらの点からアメリカ本国でもリタイア層を中心に人気の高い銘柄となっています。
もちろん毎月分配といっても元本を削ったタコ配ではなく、優先株の配当金を原資とした収益分配が行われているので安心できます。
さてPFFですが、毎月ちゃりんちゃりんとお小遣いが入ってくるのは嬉しいのですが、持っていて凄く退屈です。つまり安定している銘柄はニュースも少なく、世間の動きとは切り離された「静」の世界に存在しています。
【PFFとS&P500の値動き比較】
インカムゲイン派には人気でも、キャピタルゲイン派からは値動きのないPFFは不人気です。それでは余りにもPFFが可愛そうなので、暇つぶしにPFFの応援演説でもしてみることにします。
実験：退屈なETFを分配金再投資でアクティブなETFに変える
（実験方法）
PFFを毎月１枚ずつ分配金を再投資して買い増しを続ける。投資効果を最大化するためNISA（非課税口座）を使い５年間運用する。
（試算条件）
・買い増し期間はNISA枠を使用し2019年～2023年までの5年間（60カ月）
・PFFの基準価額は38ドルで5年間一定、分配金は月利0.42％（年利5.04％）固定
・買付手数料は実質無料（証券会社のサービスを利用）
（各月毎のPFF買付（38ドル）に係る分配金と自己資金の割合の変化：60カ月間）
60カ月後は当月の分配金が9.4ドル入り、38ドルのPFFが28.6ドルで買えるようになる。利益率は33％。この時点で購入するPFFの分配金利回りは7.2％となる。
以後は課税口座に移り買付手数料も無料ではなくなるので毎月１枚ずつ買うのは不合理となりますが、5年後に分配金が年利7％超えの銘柄に成長するのは悪くないと思います。
ちなみにPFFの買付け枚数を毎月５枚（190ドル≒2万円）とすると60カ月後には分配金が47ドル（＞PFF38ドル）入ってくることになるので、以後は買付手数料5.4ドルを差し引いても分配金だけで毎月買い増しをすることができるようになります。
値動きと分配金の安定しているPFFならではの試算ですが、NISA（通常版）を使って毎月２万円の5年間積み立てで、自己負担ゼロの分配金再投資マシーンが出来上がるならトライしてみる価値はあるかもしれません。
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高配当好きのゆきだるまです。
次のようなご質問をいただきました。ありがとうございます。
お見受けすると現役はリタイアされた方ですね、長い間のお勤めご苦労さまでした。ゆきだるまは50歳ですが、おそらく私の時は定年65歳、年金受給開始70歳に引き上げられていることでしょう。質問者様よりも５年間は義務労働期間が長くなりそうです。
さて、ご質問についてですが、私の投資スキルでは回答を書くというのもおこがましいので、同じ境遇であれば、私ならこうするという視点で書きたいと思います。何らかのご参考になれば幸いです。
まず想定したのが、定年退職後再就職なし、退職金＋貯金あり、収入は年金のみ、投資はこれから検討と云う境遇です。
「投資」という言葉を使いましたが、投資には生活費とは別に収入があって資産を増やしていく「資産形成」の段階、リタイア後など資産をなるべく減らさずに利殖と活用を行っていく「資産運用」の段階でそれぞれ行動が異なってきます。
多くの投資本やブログでは前者の「資産形成」に視点を当てて書かれていますが、想定のケースは後者の「資産運用」になりますので、その視点で考えていきたいと思います。
人生100年計画
ゆきだるまの投資計画は100歳まで生きることを仮定して考えています。仕事をリタイアする65歳までを「資産形成期」、年金受給開始となる70歳までを「資産運用期」、71歳から100歳は「資産活用期」として投資行動を分けて考えています。
（参考）ゆきだるま式ポートフォリオの実力検証
※これは生活資金ではなくて、余裕資金（小遣い）の投資計画なので割引いて見て下さい。
大まかに申し上げると100歳の時に資金を全て使い切ることを目標に、ゴールから逆算して各節目の目標値を決める考え方をとっています。
さて、資産運用期のポイントは、給料等の収入がなくなるため、極力元本割れのリスクを避けながら可能な限り資産の利殖に努めるということになります。そのため手持ち資金のうち幾らを投資に回して良いかを算定することが第一歩です。あわせて求めるリターンに対してリスクをどれだけ取れるかということも考えて投資対象を選ぶことになると考えます。
一般に株式投資は概ね20年以上の長期を経過すると値動きのリスクが収束し、常に債権を超えるリターンが得られるようになることで知られていますが、資産運用期ではこうした時間を味方につけた投資法ができないため新規の株式投資は避けたいところです。そのため世間では年齢に応じて安全資産である債権の割合を多くすることが勧められています。
そこで、今日のテーマは、リスクは株式投資よりも少なくて、リターンは債権よりも上の投資商品としてPFF（米国優先株式ETF）はどうかということになります。
PFF（米国優先株式ETF）について
PFFは名前のとおり優先株式を集めた非常にユニークなETFで、米国投資会社最大手のブラックロック社が提供しています。優先株は議決権がない代わりに配当が高く値動きも少ないのが特徴で、債権と株式両方の性格を持ったハイブリット債権などとも呼ばれています。
（参考）ブラックロック社PFF紹介HP
分配金の年間利回り
名目：5.67％（本日のyahoo finance値）
実質：4.08％
＝名目額5.67％ー外国税控除10％ー国内税控除20.135％
利回りは非常に高いです。ただし税金を引くと大分目減り感があって、外国税控除も含め27％程度が税金で引かれることになります。
税金を安くする工夫
外国税控除分は確定申告を行うことで取り返すことができると云われていますが、所得税控除の形で還付されるので、リタイヤ後で所得税の納付がない場合は還付もないことに留意する必要があります。この辺は外国株投資の弱点として語られることがよくあります。（以上原文、分離課税のケースなどコメントで補足をいただきましたのでご参照下さい。）
NISA（少額投資非課税制度）を使うと年間投資額120万円までは国内税20.135％の分は５年間（ロールオーバーで10年間）は非課税とすることが出来ます。
NISAを使うと外国税控除分の還付は放棄することになりますが、先の所得税問題もあるのでリタイア後は積極的にNISAを使いたいところです。NISAを使える分の利回りは5.10％と断然有利になります。
PFFの投資リスクとリターン
まず基準価額と分配金の推移をみてみましょう。
【PFF価格の推移】
【分配金額の年額推移】 ※2007年は途中開始のため割愛
基準価額は通常は値動きが少なく安定しています。普通株式のようなキャピタルゲインは狙えませんが逆に安定をメリットに感じる方にはお勧めです。
ただしリーマンショックの時は2008年～2009年にかけて大きく価額を下げています。資産運用期では元本割れとなるリスクとして認識しておくべきです。PFFは金融系の優先株が多く、リーマンショックの様な企業倒産の危機にさらされると配当以前の問題になるという例だと思います。
それでも分配金はリーマンショックの際も減額されることもなく高水準をキープしています。この辺はさすが優先株というべきもので、普通株と違った優位性があります。
PFFの魅力の一つに分配金が毎月支払われることがあります。これもリタイア後であれば嬉しい特典の一つだと思います。
【PFF：2017年の月額分配額】
ETFの構成株式の配当状況によって各月の分配額は若干のバラツキがあります。分配金は構成株式の配当金収入でまかなえており、いわゆる元本払い戻しによるタコ配型でないことは基準価額が減少していないことで分かります。
まとめ
PFF（米国優先株式ETF）はキャピタルゲインは期待できないものの、高い利回り、安定した価額、毎月分配が魅力です。ただし基本は株式なので元企業が倒産するくらいの危機になれば株価（ETF価額）も暴落するリスクは認識しておく必要があります。
名目上の分配金利回りに対して税額は結構大きいです。確定申告等により外国税控除分の還付を受けるか、NISAを使って国内税を積極的に税額を減らす工夫をした方が良いです。
分配金（個々の配当金）は優先株という性格上、減額されにくい性格を持っていますが、株式転換や買い戻しなど優先株は長期運用されるものではないため銘柄の入れ替えが発生します。その時々の組入れ状況によっても分配金の額が変化しますので、これもリスクとして受け止めて置く必要があります。
最後に忘れがちなのが為替です。リタイヤ後は円安が続いて欲しいですね。
これらを認識したうえで、リタイア後の資産運用としてPFF（米国優先株式ETF）は良い選択肢になると考えています。
以上がゆきだるまが資産運用をするとした場合の考えを述べましたがご参考になれば幸いです。こちらも良い勉強をさせていただきました。引き続きよろしくお願いいたします。
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次のようなご質問をいただきました。ありがとうございます。
| 当方は年金生活の60代ですが、PFFを主力とした配当目的(年金補助)の投資に興味をもっております。 機会がありますれば、そのあたりについてのお考えを記事にてご教示いただければ幸いです。 |
お見受けすると現役はリタイアされた方ですね、長い間のお勤めご苦労さまでした。ゆきだるまは50歳ですが、おそらく私の時は定年65歳、年金受給開始70歳に引き上げられていることでしょう。質問者様よりも５年間は義務労働期間が長くなりそうです。
さて、ご質問についてですが、私の投資スキルでは回答を書くというのもおこがましいので、同じ境遇であれば、私ならこうするという視点で書きたいと思います。何らかのご参考になれば幸いです。
まず想定したのが、定年退職後再就職なし、退職金＋貯金あり、収入は年金のみ、投資はこれから検討と云う境遇です。
「投資」という言葉を使いましたが、投資には生活費とは別に収入があって資産を増やしていく「資産形成」の段階、リタイア後など資産をなるべく減らさずに利殖と活用を行っていく「資産運用」の段階でそれぞれ行動が異なってきます。
多くの投資本やブログでは前者の「資産形成」に視点を当てて書かれていますが、想定のケースは後者の「資産運用」になりますので、その視点で考えていきたいと思います。
人生100年計画
ゆきだるまの投資計画は100歳まで生きることを仮定して考えています。仕事をリタイアする65歳までを「資産形成期」、年金受給開始となる70歳までを「資産運用期」、71歳から100歳は「資産活用期」として投資行動を分けて考えています。
（参考）ゆきだるま式ポートフォリオの実力検証
※これは生活資金ではなくて、余裕資金（小遣い）の投資計画なので割引いて見て下さい。
大まかに申し上げると100歳の時に資金を全て使い切ることを目標に、ゴールから逆算して各節目の目標値を決める考え方をとっています。
さて、資産運用期のポイントは、給料等の収入がなくなるため、極力元本割れのリスクを避けながら可能な限り資産の利殖に努めるということになります。そのため手持ち資金のうち幾らを投資に回して良いかを算定することが第一歩です。あわせて求めるリターンに対してリスクをどれだけ取れるかということも考えて投資対象を選ぶことになると考えます。
一般に株式投資は概ね20年以上の長期を経過すると値動きのリスクが収束し、常に債権を超えるリターンが得られるようになることで知られていますが、資産運用期ではこうした時間を味方につけた投資法ができないため新規の株式投資は避けたいところです。そのため世間では年齢に応じて安全資産である債権の割合を多くすることが勧められています。
そこで、今日のテーマは、リスクは株式投資よりも少なくて、リターンは債権よりも上の投資商品としてPFF（米国優先株式ETF）はどうかということになります。
PFF（米国優先株式ETF）について
PFFは名前のとおり優先株式を集めた非常にユニークなETFで、米国投資会社最大手のブラックロック社が提供しています。優先株は議決権がない代わりに配当が高く値動きも少ないのが特徴で、債権と株式両方の性格を持ったハイブリット債権などとも呼ばれています。
（参考）ブラックロック社PFF紹介HP
分配金の年間利回り
名目：5.67％（本日のyahoo finance値）
実質：4.08％
＝名目額5.67％ー外国税控除10％ー国内税控除20.135％
利回りは非常に高いです。ただし税金を引くと大分目減り感があって、外国税控除も含め27％程度が税金で引かれることになります。
税金を安くする工夫
外国税控除分は確定申告を行うことで取り返すことができると云われていますが、所得税控除の形で還付されるので、リタイヤ後で所得税の納付がない場合は還付もないことに留意する必要があります。この辺は外国株投資の弱点として語られることがよくあります。（以上原文、分離課税のケースなどコメントで補足をいただきましたのでご参照下さい。）
NISA（少額投資非課税制度）を使うと年間投資額120万円までは国内税20.135％の分は５年間（ロールオーバーで10年間）は非課税とすることが出来ます。
NISAを使うと外国税控除分の還付は放棄することになりますが、先の所得税問題もあるのでリタイア後は積極的にNISAを使いたいところです。NISAを使える分の利回りは5.10％と断然有利になります。
PFFの投資リスクとリターン
まず基準価額と分配金の推移をみてみましょう。
【PFF価格の推移】
【分配金額の年額推移】 ※2007年は途中開始のため割愛
基準価額は通常は値動きが少なく安定しています。普通株式のようなキャピタルゲインは狙えませんが逆に安定をメリットに感じる方にはお勧めです。
ただしリーマンショックの時は2008年～2009年にかけて大きく価額を下げています。資産運用期では元本割れとなるリスクとして認識しておくべきです。PFFは金融系の優先株が多く、リーマンショックの様な企業倒産の危機にさらされると配当以前の問題になるという例だと思います。
それでも分配金はリーマンショックの際も減額されることもなく高水準をキープしています。この辺はさすが優先株というべきもので、普通株と違った優位性があります。
PFFの魅力の一つに分配金が毎月支払われることがあります。これもリタイア後であれば嬉しい特典の一つだと思います。
【PFF：2017年の月額分配額】
ETFの構成株式の配当状況によって各月の分配額は若干のバラツキがあります。分配金は構成株式の配当金収入でまかなえており、いわゆる元本払い戻しによるタコ配型でないことは基準価額が減少していないことで分かります。
まとめPFF（米国優先株式ETF）はキャピタルゲインは期待できないものの、高い利回り、安定した価額、毎月分配が魅力です。ただし基本は株式なので元企業が倒産するくらいの危機になれば株価（ETF価額）も暴落するリスクは認識しておく必要があります。
名目上の分配金利回りに対して税額は結構大きいです。確定申告等により外国税控除分の還付を受けるか、NISAを使って国内税を積極的に税額を減らす工夫をした方が良いです。
分配金（個々の配当金）は優先株という性格上、減額されにくい性格を持っていますが、株式転換や買い戻しなど優先株は長期運用されるものではないため銘柄の入れ替えが発生します。その時々の組入れ状況によっても分配金の額が変化しますので、これもリスクとして受け止めて置く必要があります。
最後に忘れがちなのが為替です。リタイヤ後は円安が続いて欲しいですね。
これらを認識したうえで、リタイア後の資産運用としてPFF（米国優先株式ETF）は良い選択肢になると考えています。
以上がゆきだるまが資産運用をするとした場合の考えを述べましたがご参考になれば幸いです。こちらも良い勉強をさせていただきました。引き続きよろしくお願いいたします。
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