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2019
07.14

最低手数料ゼロだから出来るPFF(優先株ETF)の配当再投資

2019年7月14日
ゆきだるまです。

証券会社の米株取引手数料が最低0ドルとなったことを受けて一つの長期実験を始めることにしました。

その実験とはPFF(iシェアーズ優先株式&インカム証券 ETF)で分配金の再投資を行ってみることです。

PFFは主に優先株から成るETFで分配金が高く(名目利回り5.78%、税引後利回り4.15%)、債券のように値動きが少ないことが特徴です。さらに分配金が毎月出るのでインカム投資家に人気があります。

現在の価額が37ドルなので、仮に将来もこの価額と分配金利回りが固定だったとすると、毎月分配金が出るたびにそれを原資にして1枚づつ買い増していくとどうなるのか。

これまでPFFを1枚だけ買うと最低手数料5.4ドル(税込)が適用となり、買い値37ドルに対して手数料の占める割合が14.6%にもなる計算でした。それが料率0.45%(税込0.486%)のみとなったので約30分の1で済むようになったのです。

長期にわたる1枚買いを試す好機到来です。

現在10枚保有しているPFFに分配金も原資に加えて月々1枚づつ買い増した試算結果がこれです。

【PFF長期積立結果】
PFF長期1株買い作戦

試算条件
基準価額37ドル(固定)、分配金利回り名目5.78%・実質4.15%(固定)、現在NISA適用中、期限後は順次課税口座に移管。NISA期間は買付手数料は無料。復興特別所得税は2037年末で終了。

買い付け額に対して分配金の充当率が高くなっていくため取得原価は漸近線に収束します。

10年後:買い増し120枚、リターン31.6%、実質分配金利回り5.40%(1.30倍)
20年後:買い増し240枚、リターン77.4%、実質分配金利回り7.33%(1.76倍)
23年後:買い増し280枚、リターン102.3%、実質分配金利回り8.37%(2.02倍)

この方法を10年続けると毎月の買付け額が31.6%引きで買えますよ、分配金は1.3倍になってますよということです。

さらに23年目になると手取りの分配金だけでPFFがただで1枚買えるようになります。この場合、一括なら120万円の投資が必要なところが約半分の60万円の投資で実現できることになります。

ここから先はフリーの雪だるまが転がっていくわけです。

今から23年というとゆきだるまは後期高齢者になっています(笑)

まあそれでも100歳まで生きるとしたら、残りの四半世紀は年利8.37%で安定したマネーマシンが手に入るのは悪くないかもしれません。

まずはその第一歩を踏み出すべく金曜日に1枚買い増しをしてみました。

それでは☆彡
 
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2019
07.09

高配当ETF-SPYDをポートフォリオに加えてみた

2019年7月10日
ゆきだるまです。

前から気になっていた高配当ETF:SPYDを買ってみました。

ステートストリート社HP
www.spdrs.jp/etf/fund/ref_doc/Factsheet_SPYD.pdf

SPYDはS&P500銘柄のうち高配当株の上位80を均等配分で組み込み、不動産(REIT)と公益企業が上位を占めるというユニークなETFです。配当率の高い順に均等で持つという発想はダウの犬戦法と同じで一種のバリュー株投資といったところでしょうか。

また組み込み銘柄の上位が不動産(REIT)と公益企業というのもアセットの多様化という意味でポートフォリオの分散に役立ってくれそうです。

高配当銘柄は成長性に欠けるため値落ちすると復活が難しい性格を持っています。そのため多様な銘柄で分散を効かせたいところです。

持ち株的には米通信大手のAT&Tを筆頭に英蘭原油企業のロイヤル・ダッチ・シェル、優先株ファンドのPFF、そして今回のSPYDを新たにラインナップに加えました。

高配当ETFではこれまでにVYM、HDVも興味はありましたが、肝心の分配金の割合がSPYDが4.5%のところ、VYM、HDVは3%前後なので見劣りしました。配当が3%くらいならコカ・コーラ株KOを持っていれば良いですからね。

高配当銘柄にはキャッシュマシーンとしての役割を期待しているので分配金は高いに越したことはありません。

【S&P500とSPYDの3年比較】
SPYD3年リターン

SPYDは設定来の間がないので3年間のスケールでS&P500とリターンの比較をしてみます。トータルではS&P500に敵いませんが、SPYDは分配金を合せると年率7~8%程度のリターンにはなるので悪くはありません。値動きもS&P500ほど尖っていないのでポートフォリオの安定化にも寄与してくれそうです。

それでは☆彡
 
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2019
02.17

PFF(旧米国優先株式ETF)が勝手に対象インデックスを変更

2019年2月17日
ゆきだるまです。

高配当で人気だったブラックロック社のPFFが対象とする指数を変更したとか。

(ブラックロック社のHPから)
運用方針変更にかかる重要なお知らせ
• 当ファンドの名称をiシェアーズ 優先株式 & インカム証券 ETFに変更いたします
• 当ファンドは連動対象指数をS&P 米国優先株式インデックスからICE 上場優先株式 & ハイブリッド証券 トランジション インデックスへと変更いたします
• 当ファンドは米ドル建て優先株式・ハイブリッド証券を対象とした指数への連動を目指します
これらの変更は2019年2月1日より実施予定です。

ちなみにこれまでの指数はこちら
S&P米国優先株式インデックス

新しい指数
ICE 上場優先株式 & ハイブリッド証券 トランジション インデックス
は実態が良く分かりません。

ブラックロック社の銘柄HPを頼るしかないのですが、指数変更後の目論見書も上がっていません。

ざっと変更後の概要を見わたしてみても、
・金融系優先株を中心としたファンド構成
・年6%近い分配金
・毎月分配
・経費率0.46%(旧0.47%)
基本的な内容に大きな変更はみられないようです。

経費率が0.01%下がったみたいなので、これはインデックス投資家としては歓迎すべき事態なのでしょうね。旧インデックスのS&P社の使用料よりも新しいICE何たらの方が安いから乗り換えたというところなのでしょうか。

そもそも対象インデックスを変えるのってありなのでしょうか?

例えばS&P500社に投資しているつもりだったのが、ある日とつぜん日経平均225社に変えましたからと言われれば憤慨しますよね。今回はそこまでの非常識さはなく、多分近似の指数だったら良いだろうという判断なのだと思いますが。

ブラックロック社は、突然ファンドを繰上償還することもあったりして、何となく用心をしていたところです。

(過去記事)インデックス投資家はファンドの上場廃止や繰上償還に御用心

日本円に連動したMSCIコクサイや高配当HDVなどは投資していた人も多かったのではないでしょうか。

インデックス投資で長期保有を前提にして、本当に存在を忘れてほったらかしていたら、遥か昔に繰上償還されていて、しかも含み損で強制終了していたなんて洒落になりません。

実際に自分のPFFも2年前に買って、このところ高配当株の落ち目に乗じて含み損が5%近くあります。分配金を既に10%くらい得ているのでマイナスにはなっていませんが、だから繰上償還されても良いだろうという気持ちにはなりません。

思い直してみれば、優先株自体が普通株に較べて特殊で、長期安定なシロモノではないと考えます。発行する側からすれば、借金をするわけではないし、議決権もない便利さはあるものの、高配当にしているので長い間放置もできず、早く買い戻されるか普通株に転換されるかという不安定さがあります。

企業が優先株を発行する時って、緊急で資金を調達しなければならない時に大口投資家や機関投資家に無心するための道具という感じがあって、リーマン・ショックの時にゴールドマンサックスがバフェット氏に足元を見られて10%の利回りを付けさせられたのは有名な話です。

(参考)Market Huck記事

なので、ファンドとしても高配当の優先株を絶えず仕入れてキープしておけるの?大丈夫?という心配もなきにしも非ずで、将来安泰な優良長期保有銘柄だなどと慢心しない方が良いかもしれません。

ファンド運営会社は慈善事業をしているわけではないので、運用が困難になれば繰上償還しますよというのは、商品説明に必ず付されています。投資家側は絶えず用心してなければならないということです。

今回の対象インデックス変更は、実態に影響はないものと思っていますが、何となく感じていた不安を少し刺激された感じです。

それでは☆彡
 
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2018
10.08

PFF(米国優先株ETF)が年初来で5%も下落するなんて

2018年10月8日
ゆきだるまです。

高配当で有名なPFF(米国優先株ETF)の価額が年初来で5%も下落しています。

【PFF, BND, S&P500の年初来リターン比較】
PFF BND YTD

今年の相場は政府の利上げ観測に反応して、株も債券も売られてきました。特に株は高配当モノを中心に人気がありません。債券は利回りが高いものが新規で出てくれば、既存債券の市場価値は相対的に低下していくからです。また株については安全資産と云われる債券の利回りが高まれば、リスク資産である株を手放して乗り換えが起こるためです。

PFFがここまで下がるのは想定外でした。PFFに抱いてたイメージが、価格は(殆ど)動かず、分配金が税引後でも5%近く出る、利回りが物凄く良い普通預金の様に考えていたからです。つまり、いつでも引き出し可能で元本が保証されるという全く都合の良いイメージです。

ここまで下がると貯金感覚でPFFを持つことはできません。一年分の分配金に相当する額が下落した勘定です。

優先株は債券に近い性格を持っています。それは優先株の発行に当たって、高い配当の約束、期限を定めた買い戻し又は普通株への転換など債券と類似した取扱いをするためです。

最近の金利上昇局面では債券も優先株も相場は揺らいでいます。保全力に劣る優先株の方が先に売られていく感じです。

リーマンショックの時もPFFがひと際下げたのは、いち民間企業が発行した優先株とその集合体たるETFは非常に危ういものがあったためで、国債の信用度には及びません。これがPFFは債券に近いといわれながらも債券の代わりになれない理由です。

【PFFとBNDのリーマンショック時の価額変動状況】
PFF BND リーマン

今回の利上げ局面でも弱点が露呈してしまったPFFですが、優先株は企業経営が破綻するまでは安定した配当が見込めるため、むしろ価額が下がった今は買い時です。

今年のNISA枠の残りがないので、指をくわえて眺めているばかり。

それでは☆彡
 
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2018
09.12

PFF(米国優先株式ETF)の最強活用策~NISAで分配金再投資

ゆきだるまです。

PFF(米国優先株式ETF)は時折いろいろなブログに登場して賛否両論です。その意味では良くも悪くも注目度の高いETFですね。

そもそもPFFとは、米国の金融セクターを中心に優先株を詰め合わせにしたETFです。優先株とは議決権がない代わりに利回りが高く(現在のPFFの分配金利回りは5.57%)、債券との中間的な性格をもち、値動きも安定しています。

分配金が毎月出るため年金生活者などインカムゲインを狙う投資家に人気があります。

【PFFとBND(債券ETF)のリターン推移】
PFFとBND

冒頭で賛否両論と書きましたが、その主なものは次のとおりです。

賛成意見(メリット)
・値動きが安定して、分配金の利回りが高い
・毎月分配金が出る

反対意見(デメリット)
・ETF価額も分配金も成長しないので長期保有しても報われない
・分配金への課税がリターンを下げる
・金融危機で価額を大きく下げており債券の代わりにならない

ゆきだるまはPFFが好きで、使い方によっては色々な可能性を秘めているのでPFF推しです。昨日も米国株・ETFは売買手数料が高いの敬遠されがちという記事を書きましたが、通常版NISAが救世主になると考えています。

(昨日記事)米国株・ETFは売買手数料が高いから避けるべきか

NISA(少額投資非課税制度)は分配金や株式譲渡益が非課税になる有り難い制度です。2014年から始まった通常NISAは適用期間が5年と短く長期投資に不向きでした。それを改善すべく今年からつみたてNISAが始まり適用期間が20年になりました。両者の制度の違いは下のとおりで一長一短があります。

通常NISAつみたてNISA
適用期間5年20年
限度額年120万円年40万円
投資対象株式・ETF・投資信託等金融商品全般インデックス連動の投資信託にほぼ限定

この両者の選択には投資家の年齢も影響するところが多く、20年の投資スケールがとれる40代前半までの方はつみたてNISAの非課税メリットが生かせますが、ゆきだるまの様に50代以降の投資家になるとつみたてNISAよりは太く短い通常NISAの方が使い勝手が良かったりします。

通常NISAのメリットは米国株・ETFも使えること、証券会社の計らいで米国ETFは各社買付け手数料が実質無料であること、この二点は少額で米国株・ETF投資を行いたい人には非常に大きなメリットです。ただし適用期間5年は株式投資としては非常に短くマイナスリターンになる可能性も高いというデメリットも抱えています。

NISAの話で脱線しましたが、今日は通常NISAを使うとPFFの魅力が最大化できるという両者の持ち味を生かした投資法を考えてみます。

もう一度おさらいですが、PFFのデメリットは何かというと

・ETF価額も分配金も成長しないので長期保有しても報われない
・分配金への課税がリターンを下げる
・金融危機で価額を大きく下げたため債券の代わりにならない

この3点でしたね。

これについて、NISAを使うことで分配金への課税問題は改善されます(米国内税10%は構造的に残る)。またETF価額も分配金も成長しないことについては、分配金を再投資することで複利効果が働き実質的な保有ETFの価値を上げることができます。金融危機の下落問題はあとで考察します。

最初の2点について「通常NISAを使ったPFF自動成長雪だるま装置」を作って検証してみます。

まず次を前提としておきます。
・PFFのETF価額を37ドルで五年間固定とする(値動きがないPFFの特徴)
・分配金の利回り5.5%、米国内税10%を引きNISA期間は5.0%とする
・毎月分配金は均等
・NISAを2019年~2023年まで5年間使用
・買付け手数料は各証券会社の恩恵により実質無料(キャッシュバック)

毎月の分配金でPFFが最低1枚買えるための保有数を算出します。

 PFF37ドル✕分配金率(1/年5%の1ヶ月分)=8880ドル・PFF240枚分
 8800ドル≒約98万円 ・・・ NISA限度額120万円以下でOK

つまり通常NISA設定の一番最初にPFF240枚・8800ドル(約98万円)分を買付けます。後は毎月の分配金で1枚以上買えますので、証券会社の買付手数料実質無料制度を使ってロスなく買い増しをしていきます。すると5年・60ヶ月後には次の状況になります。

PFF分配金再投資計画5年

ETF保有数:240枚→306枚(1.28倍)
分配金の総額:2511ドル
 ・投資額8880ドルに対して28.3%
 ・再投資しなかった場合の分配金総額2220ドル(再投資に較べ▲11.6%)
分配金利回り:5.0%→6.38%(対投資額比)

5年間のリターンは28.3%(年平均5.7%)、分配金利回りは27.6%(年平均5.5%)成長したことになります。

6年目以降は順次課税口座に移され、買付手数料無料もなくなりますので通常の資産運用となります。

最後に金融危機が発生した場合ですが、PFFはリーマンショックの時に投資家が投げ売りしたため基準価額は大きく下がりましたが分配金の減額はありませんでした。これは優先株はバフェット氏の様な大口投資家や機関投資家に引き受けてもらうもので減額されにくい(減額すると見放される)性質を持っているためだと思われます。

(過去記事)高利回りのPFF(米国優先株式ETF)は金融危機に弱いのか?

そのため金融危機後は安定価額に回帰しています。リーマンショックの時は最大7割程度ドローダウンしていますが、5年間の分配金の累積で下落額の3割程度はカバーできていますし、また積立途中であれば買い増しも大きくできるので加速度的な回復効果も期待できます。

このようにPFFは通常NISAと組み合わせることで、デメリットをメリットに変えることも可能ですので、一つの使い方としてご紹介をさせていただきます。

それでは☆彡
 
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