2017
09.19

少額投資家は投資信託から始めた方が良い理由

Category: 試行錯誤
少額投資家のゆきだるまです。

皆さんは、投資は幾らから始めましたか?

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私は百万円から始めました。ちょうど小遣いが百万円というキリの良い数字まで貯まり、ただ寝かせておいても無駄な感じがしたので資産運用の扉をたたいてみたわけです。当時の百万円は自分的には非常に大金であったのですが、いざ投資の世界を覗いてみると極めて少額、百万円で何するの?っていう雰囲気を感じました。

投資を始めるには元手になる資金がある程度あった方が良いのは間違いありません。そのために今回は投資信託を上手に使って本格投資に向けた資金をつくる方法を考えてみたいと思います。

■投資に元手が必要になる理由

単純な話として、投資はリターンを求めるものなので、投資額が大きいほどリターンも大きくなります。例えば百万円の投資に対して年利5%だとリターンは5万円ですが、1億円では500万円になります。比較すべきはパーセントではなくて金額です。つまり同じ5%の利回りでも元手が少なければお小遣い程度のリターンですが、1億円ならば普通の人の年収くらいになります。世間では「億り人」が羨望の眼差しを受けるのは、資産が1億円あれば働かずに投資利回りだけで生活ができるようになるからです。

次の理由として、売買手数料の問題があります。元手が少なければ手数料の占める割合が多くなります。例えば米国株を買う場合、マネックス、SBI、楽天各社とも今や売買手数料が同額(5.4ドル(税込)かつ売買額の0.45%)ですので、手数料負けしないためには逆算すると1回当り1200ドル(約13万円)以上の売買をしなければなりません。個別株では複数銘柄への分散投資も必要になるので、例えば一般に推奨される20銘柄以上の分散投資という話になると買付け総額で260万円の用意が求められます。

米国株投資家の間では配当再投資が高リターンを得る有効な手法だと云われていますが、持ち株が少なければ配当金も少なく、追加投資をしなければ株の買い増しすらできません

ちなみに効率的な再投資ができる配当金は1回当り1200ドル(約13万円)以上だとすると、例えば毎月配当(分配)金が出るPFF(米国優先株式ETF、実質年分配率4%程度)のケースで36万ドル(約4千万円)以上のETFを保有していれば、最強最速で配当雪だるまを転がすことができます。四半期毎に配当の通常の株式、例えばAT&Tなど1銘柄当り9万ドル(約1千万円)以上の株をもっていれば理想的な配当雪だるまが完成します。

以上が投資に元手が必要な理由です。手数料はその後の勝ち負けに関係なく発生しますし、確実にリターンを圧迫するので手数料の最小化は必要です

■次に元手を得るためになぜ投資信託が有効なのかについて説明します。

ここでの投資信託の活用は本格的な投資資金が貯まるまでの預金先として考えます。つまり長期保有ではなく、数カ月から数年の短中期保有程度に使用します。

こうした使い方に投信が有利なのは、①売買手数料無料(ノーロード)の商品が多い、②少額(100円)から定額での買付けや積立てが可能、③ファンドによる分散投資の三点です。①②は貯金感覚でいつでも好きな時に好きな金額を貯蓄(積立)ができること、③はS&P500等のインデックスへの投資で手堅いリターンが期待できることが挙げられます。

特に将来、米国株・ETFに本格投資を考えている方は、投信ではS&P500連動型を選んでおくと良いかもしれません。年率10%くらいで価格が上昇していますし、S&P500は米国市場そのものなので、乗換時も相場とのズレが少なく移行できる可能性が高いです。乗換時に投信価格が下がっていれば、米国相場も下がっているということです。

この方法のデメリットを挙げれば、乗り換え時に利益が出ていれば2割が課税されることですが、現金で持っていれば収益はゼロ、一方で利益が出ていれば課税されても必ずプラスになります。貯金段階で得られた運用益なので快く納税しましょう。

また、投資信託は保有コスト(信託報酬)がETFよりも高いというデメリットもありますが、短中期で手放すので神経質にならずとも良いかもしれません。ただし、乗換時に投信価格が買い値を下回ってしまうと税金はかかりませんが、保有コストは常に発生しますので、その時は運がなかったと思って諦めましょう・・・

S&P500を対象にした投信はifreeが信託報酬(年0.225%税抜)が安くてお勧めです。これまではi-mizuhoのものしかなく、年0.57%(税抜)に較べれば格段に進歩しました。加えて9月末には全米株式を対象にしたVTI(バンガード・トータル・ストックマーケットETF)の投信版が登場して更に信託報酬が安くなる見込みです。

投信を使った預金で更に利殖を進めたければ、資金の2割程度を目安にジェイリバイブⅡ(1年リターン51.04%)ひふみプラス(1年リターン39.60%強)などの好成績なファンドにも投資してみるのも一興です。この2つは日本の中小企業株を対象にしたアクティブファンドですが非常に優秀な成績を収めています。短期的には下落する可能性もあるので保有期間、相場動向はよく考える必要があります。
ひふみ・ジェイリバ・SP500比較(1年)

最後に、少額投資家の強い味方はマネックス証券のNISA口座の利用です。NISAなので配当や売却益が非課税になるとともに、証券会社の計らいで米国株の買付手数料をキャッシュバックしてくれています。私もそうですが、少額投資家が個別株の配当再投資を行うには、マネックス証券のNISA利用が不可欠です。

いつから投資をはじめるのかという議論はよくありますが、実際の相場に身を置いた方が様々な経験と知識が身に着きますので、私としては思い立った日が吉日だと思っています。

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2017
06.06

株売買と為替のタイミングにご用心

Category: 試行錯誤
ゆきだるまです。

米国株を買う際に悩ましいのが為替相場と税金の関係です。
皆さんもご存知のとおり、株の売却益課税は日本円に時価換算して行われるからです。

 課税額の計算式:(売却株価の日本円額ー取得株価の日本円額)×20.315%

円高だとドルが多く買えるのでラッキーな感じがしますが、この勢いで株も買ってしまって円安で売却するとどうなるでしょうか?

 例)(売却株価52ドル×為替120円取得株価50ドル×為替100円
    ×20.315%=課税額252円
    売却益=2ドル=240円<課税額252円 

株価では利益が出ているのに税額を差し引くと損をしているという変な関係になります。

このことから
 買った時点よりも円安で売ると「損」・・・>円高気味な時に買うのは要注意
 買った時点よりも円高で売ると「得」・・・>円安気味な時に買うと安心

長期投資を前提に買う場合、この為替差はずっとつきまとうので更に要注意です。

例えば1ドル80円の円高で株を買って、30年後に売るときに1ドル120円であったりすると1.5倍の為替差が課税額に効いてくることになります。特に長期保有後の売買は株価差が大きくなるため税額も連動して多くなるというジレンマを抱え続けることになります。
そのため株は出来るだけ円安の時期に買っておきたいものです。ファンドの保有手数料を云々するよりも為替差に気を配る方が大事な気がします。

NISAだと株の為替差も含めて非課税となるのでこうした心配は不要ですが、NISA期間満了時には時価額で特定口座に移管されるので、
 NISA満了時が円安ならば特定口座に移管
 NISA満了時が円高ならば特定口座移管前に売却

をしておいた方が税制上は有利になると考えます。

一方で為替のタイミングを計ると外国株の売買は出来なくなってしまうので、ある程度の覚悟は必要です。
もし緩和を図る方法があるとすれば、同一銘柄を定期的に買い増すことで保有株の為替額も平準化させることができます。その意味でも配当再投資方式は有効であり、無配当の株を買い増さないで持ち続けるよりもリスク低減が図られます。

なお、為替と課税のジレンマは両替の際にも発生するので注意が必要です。
(参考)ドルから円への両替に確定申告は必要か!? 

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2017
06.05

修正積立投資法のご紹介

Category: 試行錯誤
ゆきだるまです。

100円投信にはまっています。
売買手数料ゼロ(ノーロード)で少額の毎日積立が出来るようになりました。
究極のドルコスト平均法を目指して試行錯誤をしています。

今日は定額の積立投資にひと手間を加えることでリターン増が得られる手法として、龍谷大学経済学部 竹中正治教授が考案した「修正積立投資法」をご紹介しつつ、その有用性を考えてみたいと思います。

【修正積立投資法の概要】
投資対象インデックスの過去5年の移動平均値を算出し、移動平均値より30%下がった月は定額の5倍の金額で買い増し、逆に移動平均値より30%上がった月は定額の5倍の金額で売る。いわゆる「安く買って・高く売る」という逆張り的なルールを積立投資の中に組み込む
結果はTOPIXを対象に投資してもS&P500を上回る成績が得られた。
なお、売り買いの倍率は任意だが5倍という数値が投資効率が高い。

【運用上の留意点など】
価格が上下する相場では抜群の成績を果たす。
一方で、上昇が連続する相場では途中で売りを入れて保有残高を減らしてしまうため、保有額を維持した定額積立に較べてリターンが下がる。
下落相場では安い価格で買い増しをするので保有額の増加を加速させる効果があり、上昇相場に転じた時に爆発的なリターンが得られる。更にインデックス投資なので個別株と異なり価格下落の末に倒産するというリスクがないので安心して買い増しが出来る。
売りで得たキャッシュの再投資先、買いに必要なキャッシュの用意は常に考えておく必要がある。

【考察】
個別株の配当再投資戦略と類似した手法をインデックス投資で実践するという印象です。イメージ的には下落相場で種を蒔いて、上昇相場で鋤取りをする感じですね。
下落相場での買い増しは上昇のアクセルになるので非常によく理解できます。
一方で上昇相場での「売り」には若干の疑問があります。売却益に税金が課せられその分リターンが下がること、特にダウ30やS&P500などの上昇基調の指数の場合は不要な感じがしています。それでも市場が加熱気味のときは一旦ポジションを大きく減らしておくのも下落に転じた際のダメージ緩和や回復スピードを高めるという点では有効であり、これもリスク管理の一面として捉えておこうと思います。

投資信託は裁量の余地が少ない面白味に欠けるものでしたが、100円投信と修正積立投資法という遊べる道具が揃ったため、俄然面白くなってきました。

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2017
05.31

ダウ30 vs S&P500 を競争させてみる

Category: 試行錯誤
ゆきだるまです。

楽天証券の100円投信を始めました。
一つの試みとしてダウ30とS&P500の両方のファンドを持ってリターンを比較し続けてみようと思います。

使うファンドは次の2つ
ifreeNYダウ・インデックス(ダウ30)・・・保有手数料0.24%/年
i-mizuho米国株式インデックス(S&P500)・・・保有手数料0.62%/年

i-mizuhoはS&P500に投資できる唯一の投信銘柄ですが保有手数料(経費)が高いのが難点でした。ifreeはダウ30を対象にした保有手数料が非常に安いファンドです。
両社の差は歴然としています。
ダウ30とSP500経費比較
上の表は100万円をダウ30とS&P500の双方のファンドに投資した場合の経費(保有手数料)の比較を20年で行ったものです。最終的に200万円の利益が出た場合、ダウ30が利益の5%に対しS&P500は13%も手数料が占めることになります。
従ってダウ30のリターンがS&P500に較べて遜色がなければ手数料の安いダウに1本化していこうと思っています。1~2年の短期であれば手数料による損失も比較的軽易で済みます。
ちなみにダウ30とS&P500のチャートを比較してみます。

・10年(青:S&P500、赤:ダウ30) 両者の差は殆どありません。
チャート画像

・5年(青:S&P500、赤:ダウ30) S&P500の方が高いリターンを出しています。
チャート画像
・1年(赤:ダウ30、青:S&P500) この1年の短期ではダウ30が勝っています。チャート画像

ということで世界を代表する指数であるダウ30とS&P500ですが、どちらも甲乙つけがたい成績です。100円投信を活用して安い費用で天下の2大指数を競争させてみたいと思います。

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2017
05.25

S&P500でリレー投資(投信→ETF乗換)は有効か検証してみた

Category: 試行錯誤
皆さんこんにちは ゆきだるまです。

投資信託の最大のデメリットは保有手数料(管理料)の高さです。
そのため投資信託である程度資産が積みあがったら、管理料の安いETFに乗り換えるリレー投資という手法があります。しかしながら投資信託を一旦売却する際に税金も掛るので、損益分岐点が何処にあるのか把握をしてみたいと思います。

対象として、以前からモヤモヤしていたS&P500指数への投資があります。S&P500は海外ETF、国内ETF、投資信託と色々な種類がありますが、今は取り回しのし易さで投資信託を選択しています。年間の管理料が投信0.62%、米国ETF0.04%【VOO】、国内ETF0.09%【1557】で差が歴然としています。

投信とETFの累積管理料比較(投信0.62%/年、ETF0.09%/年(1557想定))
投信・ETF手数料比較(2) 

次に投信→ETFの中途乗換をした場合の経費(管理料・税金)の比較をしてみました。
(表が小さくてスミマセン。拡大してご覧ください。)

(試算の条件)
・初期投資100万円、元本に対し年10%で価格上昇を仮定
・年間の管理料(保有手数料):投信0.62%、ETF0.09%(国内版1557を想定)
・売却税:利益の20.315% ※利益:乗換年の価格上昇分ー累積投信管理料
・売買手数料は無料を想定(投信は元来無料、ETFも買付が1回なので無視できる額)
投信・ETF経費比較20年

【考察】
管理料は投信が圧倒的に高いです。投信→ETF乗換時の売却税も利益が乗れば乗るほど大きくなります
投資期間の設定による違いですが、投資期間を10年とした場合は3年目までに乗り換えを行えば最終リターンは多くなります投資期間を20年とした場合は8年目までに乗り換えをすれば最終リターンは多くなります
NISAを使っていれば5年間は売却税が非課税になるので、利益が出ていれば5年目満期の際に乗り換えるのが一番お得になります。
以上は全てS&P500の価格が順調に値上がりする前提での話であり、値下りした場合、管理料は保有価格に対して係ってくるので投信はWパンチとなるので注意が必要です。
結論としては、S&P500指数への長期投資を考えるなら、NISAは5年、特定口座は3年目位を目安に投信からETFに乗り換えを考えた方が良いということですね。持ちっぱなしはメリットが少なそうです。

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