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2018
03.04

S&P500投資信託の分配金はどこへいった!?(とりまとめ)

Category: 情報
ゆきだるまです。

S&P500ETFを持っていると年2%近い分配金が出ます。分配金の原資は構成株式から出る配当金が主なものです。この分配金を再投資すると複利効果を得ながら資産を増やすことができます。

一方でS&P500ETFに投資したいけれども、取り回しの楽な投資信託を選択されている人も多いと思います。分配金の再投資も自動で行ってくれるコースも選ぶことができて便利なことこの上ありません。

ゆきだるまは、ブラックロック社の「iシェアーズ 米国株式インデックス・ファンド」(最近改名)というS&P500指数連動型の投資信託を保有し、分配金再投資コースを選択しているのですが、決算日(毎年5月2日)になっても分配金再投資が行われた形跡がないことを不思議に思っていました。そのことをブログに書いたら意外にもツイッターで反響がありました。

(過去記事)ブラックロック社のS&P500投資信託をとても残念に思う件

そこで投資信託の分配金と再投資の扱いについて普段疑問に思っていることを書き連ねたら更に反響がありました。

(過去記事)投資信託の分配金と再投資についての誤解と謎
      投資信託の分配金と再投資の実績を調べてみました

多くのご質問やご指摘をいただく中で一度きちんと整理してお伝えし直さなければいけないと実感しました。これらの記事では投資信託の分配金と再投資の一般論を語ろうとしたところに無理があったので、もっと限定して今日は書く次第です。

今日のテーマ:S&P500投資信託での分配金の取り扱いについて

考察過程で分配収益、基準価格、税金、再投資などの疑問点にも触れていきます。まずは私の理解の仕方を紙芝居スタイルでご説明したいと思います。

投資信託の配当収入の取扱フロー(ゆきだるまの理解)

 投信説明01
【図⓪】まずファンドの資産額は基準価額✖投資口数で計算され、これを投資元本とします。S&P500のファンドを想定し全て株式から構成されているものとします。
【図①】次にファンドが成長し資産額が増加しました(水色枠)。また構成株式から配当金収入がありました(赤枠)。これにより全体の純資産が増えたので基準価額が増加しました。収益は管理費等を差し引いて分配金の原資(課税対象)になります。
投信説明02
【図②】配当金収入の部分を分配するケースです。分配金は課税された後に分配され、その分の基準価額が減少します。分配金再投資コースを選ぶと自動でファンドを買い付けて投資口数が増加します。
【図③】運用会社の方針・判断で収益は分配せずにファンド内に留保・繰越させることも可能です(赤色枠)。この場合は課税が繰り延べられることになります。留保益は分配が行われるまではファンド運営経費等として活用されます。

分配金と再投資の取り扱いをめぐるこれまでの考察

私の疑問の第一歩はETFと投資信託で分配金の出る出ないが何故違うのか。このことは運用会社の判断により分配するか内部留保させるかの違いだということが分かりました。(極めて初歩的ですがここがスタートです)。

次に第二歩目は「分配金再投資」という概念の捉え方です。これは図②の様に分配金が一旦振り出された形をとって、投信の場合はこれを自動で再買付(再投資)してくれるコースがあるというのが基本形のはずです。

しかしながら本投信は設定来4期4年にわたって一度も分配金の振り出しも再投資も行われておらず、分配金再投資コースが有名無実化しているのが実態です。その他の投信も同様のケースが多いことが調べてみて分かりました。
(過去記事)投資信託の分配金と再投資の実績を調べてみました

そこで疑問が沸いたのは、分配金はどうなっているのか?、ということと図③のケースの取り扱いです。

図③のケースの疑問というのは、留保益でファンドの買い付けが行われていて、無分配型の分配金(相当額)再投資がファンド内で行われているのか否かということです。しかもこの場合は分配収益を外部に振り出さないので非課税で投資が出来ることになります。

しかしながら目論見書には「当ファンドには分配金再投資の課税コースと非課税コースの2種類があります」とはなっていないし、基準価額が1種類しかなくインデックスへの追随も謳っているのであれば、この様な取り扱いは行われていないという考えを掲げてきたわけです。

唯一の手掛かりは目論見書に記載された分配方針

「留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。」という記載、これが何を意味するのか色々な文献類を読み漁ってみました。

そもそも留保益の元になる分配収益の範囲も広く、ファンドから上がってくる配当収入以外にも、利息収入、ファンドの売却利益や評価益なども対象としています。また信託報酬や構成株式の売買手数料などの管理費等は分配収益から支払われていたり、少額の解約金支払いは一時払いをしてファンド売却手数料を発生させないようにしていたりと、現実には調整金的な役割を担っています。さらに現金保有が不要な余剰があれば運用会社の判断によりファンドの形で保有も行なわれているようです。

結論としては、配当収入を原資とした留保金は非課税のため課税の繰り延べ効果がありますし、現金以外にもファンドの形で保有(利殖)が行われていることもあり得るということです。ただし、このことをもって留保金を活用した分配金再投資を計画的に実行しているとまでは云えず、目論見書のとおりS&P500指数に連動した成果を実現するための運用の範囲での対応だと考えています。

結局は全ては正しくもあり正しくもなく、問題の捉え方とその解釈の仕方だと思い至る次第です。個人的には課税されても分配金として目に見える形にしてもらって、きちんと再投資をしたいというのが実感としてあります。これより先は個々の志向性ということで終わりにいたします。ここまでお付き合いいただき本当にありがとうございました。引き続きよろしくお願いいたします。

色々と調べた中で以下は非常に参考になりましたのでご紹介いたします。
(参考)モーニングスター:投資信託講座
    投資信託の制度・実態の国際比較(第3部、Ⅵ分配)
 
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