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2018
09.12

PFF(米国優先株式ETF)の最強活用策~NISAで分配金再投資

ゆきだるまです。

PFF(米国優先株式ETF)は時折いろいろなブログに登場して賛否両論です。その意味では良くも悪くも注目度の高いETFですね。

そもそもPFFとは、米国の金融セクターを中心に優先株を詰め合わせにしたETFです。優先株とは議決権がない代わりに利回りが高く(現在のPFFの分配金利回りは5.57%)、債券との中間的な性格をもち、値動きも安定しています。

分配金が毎月出るため年金生活者などインカムゲインを狙う投資家に人気があります。

【PFFとBND(債券ETF)のリターン推移】
PFFとBND

冒頭で賛否両論と書きましたが、その主なものは次のとおりです。

賛成意見(メリット)
・値動きが安定して、分配金の利回りが高い
・毎月分配金が出る

反対意見(デメリット)
・ETF価額も分配金も成長しないので長期保有しても報われない
・分配金への課税がリターンを下げる
・金融危機で価額を大きく下げており債券の代わりにならない

ゆきだるまはPFFが好きで、使い方によっては色々な可能性を秘めているのでPFF推しです。昨日も米国株・ETFは売買手数料が高いの敬遠されがちという記事を書きましたが、通常版NISAが救世主になると考えています。

(昨日記事)米国株・ETFは売買手数料が高いから避けるべきか

NISA(少額投資非課税制度)は分配金や株式譲渡益が非課税になる有り難い制度です。2014年から始まった通常NISAは適用期間が5年と短く長期投資に不向きでした。それを改善すべく今年からつみたてNISAが始まり適用期間が20年になりました。両者の制度の違いは下のとおりで一長一短があります。

通常NISAつみたてNISA
適用期間5年20年
限度額年120万円年40万円
投資対象株式・ETF・投資信託等金融商品全般インデックス連動の投資信託にほぼ限定

この両者の選択には投資家の年齢も影響するところが多く、20年の投資スケールがとれる40代前半までの方はつみたてNISAの非課税メリットが生かせますが、ゆきだるまの様に50代以降の投資家になるとつみたてNISAよりは太く短い通常NISAの方が使い勝手が良かったりします。

通常NISAのメリットは米国株・ETFも使えること、証券会社の計らいで米国ETFは各社買付け手数料が実質無料であること、この二点は少額で米国株・ETF投資を行いたい人には非常に大きなメリットです。ただし適用期間5年は株式投資としては非常に短くマイナスリターンになる可能性も高いというデメリットも抱えています。

NISAの話で脱線しましたが、今日は通常NISAを使うとPFFの魅力が最大化できるという両者の持ち味を生かした投資法を考えてみます。

もう一度おさらいですが、PFFのデメリットは何かというと

・ETF価額も分配金も成長しないので長期保有しても報われない
・分配金への課税がリターンを下げる
・金融危機で価額を大きく下げたため債券の代わりにならない

この3点でしたね。

これについて、NISAを使うことで分配金への課税問題は改善されます(米国内税10%は構造的に残る)。またETF価額も分配金も成長しないことについては、分配金を再投資することで複利効果が働き実質的な保有ETFの価値を上げることができます。金融危機の下落問題はあとで考察します。

最初の2点について「通常NISAを使ったPFF自動成長雪だるま装置」を作って検証してみます。

まず次を前提としておきます。
・PFFのETF価額を37ドルで五年間固定とする(値動きがないPFFの特徴)
・分配金の利回り5.5%、米国内税10%を引きNISA期間は5.0%とする
・毎月分配金は均等
・NISAを2019年~2023年まで5年間使用
・買付け手数料は各証券会社の恩恵により実質無料(キャッシュバック)

毎月の分配金でPFFが最低1枚買えるための保有数を算出します。

 PFF37ドル✕分配金率(1/年5%の1ヶ月分)=8880ドル・PFF240枚分
 8800ドル≒約98万円 ・・・ NISA限度額120万円以下でOK

つまり通常NISA設定の一番最初にPFF240枚・8800ドル(約98万円)分を買付けます。後は毎月の分配金で1枚以上買えますので、証券会社の買付手数料実質無料制度を使ってロスなく買い増しをしていきます。すると5年・60ヶ月後には次の状況になります。

PFF分配金再投資計画5年

ETF保有数:240枚→306枚(1.28倍)
分配金の総額:2511ドル
 ・投資額8880ドルに対して28.3%
 ・再投資しなかった場合の分配金総額2220ドル(再投資に較べ▲11.6%)
分配金利回り:5.0%→6.38%(対投資額比)

5年間のリターンは28.3%(年平均5.7%)、分配金利回りは27.6%(年平均5.5%)成長したことになります。

6年目以降は順次課税口座に移され、買付手数料無料もなくなりますので通常の資産運用となります。

最後に金融危機が発生した場合ですが、PFFはリーマンショックの時に投資家が投げ売りしたため基準価額は大きく下がりましたが分配金の減額はありませんでした。これは優先株はバフェット氏の様な大口投資家や機関投資家に引き受けてもらうもので減額されにくい(減額すると見放される)性質を持っているためだと思われます。

(過去記事)高利回りのPFF(米国優先株式ETF)は金融危機に弱いのか?

そのため金融危機後は安定価額に回帰しています。リーマンショックの時は最大7割程度ドローダウンしていますが、5年間の分配金の累積で下落額の3割程度はカバーできていますし、また積立途中であれば買い増しも大きくできるので加速度的な回復効果も期待できます。

このようにPFFは通常NISAと組み合わせることで、デメリットをメリットに変えることも可能ですので、一つの使い方としてご紹介をさせていただきます。

それでは☆彡
 
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